「Well-being（ウェルビーイング）」との言葉がここ数年は少しずつ広まってきました。
組織内でも「Well-being経営」などと言い、取り入れる企業も増えてきました。
実は考え方としては昔からあるけれど、なぜ今世間で注目を集めているのか？考えてみたいと思います。
Well-beingとは
「健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。（日本WHO協会訳）」
1947年に採択された、WHO憲章で上記の通り定義をされています。
well-being（ウェルビーイング）を、そのまま訳すと「幸福な状態」となります。
同じように幸福を示す「Happiness」はうれしい・楽しいなどの心理状態を表す言葉である一方、「Well-being」は、心身ともに健康で健やかな状態にいることを指します。
なぜ今組織にWell-beingが必要なのか？
さまざまな背景がありますが、今回は２つ掘り下げてみたいと思います。
労働力が不足と価値観の変化
少子高齢化に伴い、労働人口が減っている日本。
一方で、社会の変化に伴い人々のの価値観の変化もあり、自己犠牲のうえで仕事をするのではなく、一人ひとりが主体的に仕事ができるかどうか？との風潮も高まっています。
一人ひとりの業務量が増えたとしても、企業として社員に強いるのではなく、より個々の能力を発揮してもらえる環境づくりが必要です。
これまでも推進されてきた「健康経営」
経済産業省が主導となり、健康経営が推進されています。
2015年には健康経営優良法人銘柄制度も導入され、積極的に健康経営に取り組む企業への認定制度もあって、取り組む企業も多いでしょう。
そのなかで身体的健康を考えるだけでなく、精神面を含めた健康を実現し、維持していくことがWell-beingです。
切っても切り離せない概念です。
最終的には、組織においても、社員一人ひとりのモチベーションアップや人間関係の改善などにもつながるとの考えもあります。
社員一人ひとりがあってこその企業。
だからこそ、それぞれの社員がどのようなことを考えて、何をしていくのか？考えるべき時がきたのです。
社員のそれぞれ異なる価値観にも正解はありません。
企業としての価値観をどのように据え、社員と合わせていくのか？考えアクションが必要です。
持続的な発展をとげるため、社員との向き合い方にも意識してみませんか…？
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